モノづくりとは1990年代後半から企業やマスメディアの間で急速に使われるようになった新しい言葉です。日本の製造業とその精神性や歴史を表します。現在の日本の製造業の繁栄は日本の伝統文化、固有文化に源を発するという史観です。生産や製造を意味する言葉として盛んに使われるようになったのは最近のことです。
中国でも最近、「モノづくり」という言葉もよく使われるようになりました。国家戦略として位置づけられて、注目されるようになって、製造業のプラットフォームで頻繁に出てくるようになりました。4月9日に開催された第二回の「中国製造（深セン）サミット」で同済大学の校長、中国工程院メンバーの鐘志華さんは「工業化の発展に伴って、中国は中所得国の罠という問題に直面している。この罠を乗り越えるには製造業が重要な役割を果たさないといけない」と語りました。今回のサミットで深センを世界レベルの製造都市として変身させるという目標を提出しました。
データからみると、深センにはモノづくりを発展する優位性を持っています。2016年、深センが研究開発に使う金額はGDPの4.1％占めているのに対し、全国はたった2.1％だけで、2倍の差があります。深センは産業化や商業化を重視して、新興技術の発展に力を入れているので、製造業は全国より優れていると中国工業経済連合会の会長の李毅中はこう評価しました。現在、深センでは数えきれないほどの電子製造業や新エネルギー、新材料などの企業が台頭しました。例えば、大疆創新の2010年の売り上げはおよそ300万元だけでしたが、2015年には60億元にまで上りました。そして、2016年には百億元を上回る見込みがあります。そのほか、華讯方舟などの新興技術を持つ企業も経済成長に良い影響を与えています。
資料引用元：http://www.qianjia.com/html/2017-04/11_268335.html
孔德珩
2019年4月12日